無駄を省く地盤改良:造成編

新築現場では、施工前に造成工事を必要とする場所があります(田畑の土地、段差がある、地盤を上げたいなど)。建物をつくるにあたり、建物を支える地盤はとても大切です。住宅の設計・施工には、住宅施工業者は地盤をきちんと把握し、設計する必要があります。

造成工事が必要な場合、造成し宅地をつくることが目的であればさほど問題はありません。しかし、造成後、建物を建てる場合は「無駄」が発生する場合があります。

造成工事(宅地が目的)

造成地の周りを擁壁(土留壁)で囲い込み、盛土して転圧し完了。

新築工事(宅地から建てる場合)

盛土が完成しているため、掘削し基礎施工の流れになります。

造成工事(建物をたてることが目的)

盛土し転圧後、掘削し基礎施工の流れになりますが、お金をかけて盛土した土砂を、お金をかけて処分する場合があります。また、盛土は(厚みによる)5年間、改良対象になるため、改良工法にも差が出てくる場合もあります。

 

造成工事は大きさにもよりますが、結構費用がかかる工事です。また、先に地盤調査をすることで、地形を把握できれば、建物下の盛土材を変えることにより、改良を省くことも可能です。ゴールを明確にすることにより造成工事内に無駄を省き、コストダウンに繋げれます。

無駄を省く地盤改良:擁壁編

擁壁工事(ようへきこうじ)は盛土や切土作業に於いて、斜面が崩れないようにするために行う工事で、土留工事とも呼ばれています。土留を目的としていますが、隣地境界を明確にするために設置したり高低差をもって地面の活用にも使用します。新築時に行う擁壁工事(擁壁から建物が近い場合)は擁壁の自重と家の荷重を含めて、擁壁下部の地盤の支持力が重要になってきます。そのため、擁壁工事をして擁壁ギリギリに建物を建てる場合は地盤調査を施し、解析し、十分な検討を行うことが重要です。

新築計画時に家の配置を検討しましょう

宅地を有効活用するために家の配置を擁壁に近づける事はよく見受けられます。隣地との落差や地盤にもよりますが、地盤改良・地盤補強が必要な場所だった場合、擁壁を先につくると、地盤改良・地盤補強工法の選択肢が狭まり、トータル施工価格が上昇する場合があります。擁壁自体も家の一部と考え、地盤調査を基に検討することがコストダウンに繋がります。

事例1

造成工事時にL型擁壁(H=1,000・W=700)を施工し、盛土を施した。盛土後、地盤調査を行った所、盛土(H=1,000)下-500付近まで軟弱層であった。判定は柱状改良の施工が必要であるとのこと。家の配置は擁壁から500で検討していたが、柱状改良施工の場所が擁壁幅700+影響幅を考慮して、擁壁から1,300離れなければ改良できないとのことであった。

上記の場合、先に軟弱層を把握することにより、L型擁壁の下部も支持地盤まで改良し、その上にL型擁壁を施工すれば、家の配置も擁壁から500で施工することは可能になります。また、柱状改良ではなく、表層改良にて対応できるため、改良コストも下げることができます。

事例2

高低差3,500ある擁壁工事現場(延長50m)にて、擁壁高H=3,500のL型擁壁を設置し、埋戻をした所、3週間後に不同沈下を起こし15cm沈下した。擁壁下部を地盤調査した結果、擁壁下部より2,000が軟弱層であることが判明。L型擁壁の自重(約6t)+盛土材の荷重が軟弱層に圧力を加え圧密沈下したと判定された。

この現場のロケーションは丘稜地(きょうりょうち)の谷底の沼地を埋め立てた所でした。施工時に基礎砕石・基礎コンクリートの厚みを増やすなどの対策をしていたみたいですが、効果がなかったことになります。この現場では盛土材を一度撤去し、設置したL型擁壁も取外し、設置下部の軟弱地盤をセメント系固化材にて改良後、擁壁工事をやり直しました。

擁壁をつくるということは地面を有効活用される場合に用いられるとおもいます。擁壁施工後の地面のためにも地盤調査をし、地盤を知ることにより、傾かない擁壁施工が可能になります。

擁壁の種類

「[article include=”540″]」についてはこちらをご覧ください。

無駄を省く地盤改良:庭・庭園編

新築時に庭をつくる場合、庭園の設計や計画(築山、池、水路など)にもよりますが、家を建てたあとの最終工事になる場合が多いです。基礎掘削時や土間掘削時に発生する掘削土を有効活用するためにも、事前に造園屋さんと打ち合わせし、基礎・外構施工時に一緒に施工することによりコストダウンに繋がります。

水を引き入れる場合

池などの水を引き入れる作業がある場合、建物下の地盤に水の影響がでないように計画する必要があります。水路、池自体を防水性の高い製品を使ったり、自然にこだわる場合は、地盤を改良することで、水による地盤被害は軽減できます。

築山

築山をまるごと、赤土、黒土、などの庭土でつくる必要はありません。基礎、外構施工時に発生する掘削土で整形し、表面を庭土で覆う事により、残土処理は少なくなり、無駄な費用を削減できます(掘削土の土質による)。

先に出来る作業は先にする

庭工事をまるごと最後の工程にすると、建物の配置や大きさによって、重機やトラックが入らないため人力作業になり、割高になり場合があります(作業スペースや搬入路が確保出来ない場合)。その場合は建物が立つ前に、先工程でできる作業を重機等を用いて施工しておけば、人力作業を減らすことにより費用を削減出来ます。

無駄を省く地盤改良:乗入編

宅地には必ず乗入する面(道路)があります。その理由として、建築基準法にて道路に接しない敷地には建築物を建築することが出来ないからです。

宅地の乗入箇所は大概、水路があります(道路の水が敷地に入らないように何らかの対策がしてある)。自由勾配側溝や橋が設置してあれば問題はありませんが、開渠(かいきょ・蓋をしていない水路)の場合、宅地に入るために蓋や橋をかける必要があります。蓋や橋、新たに自由勾配側溝などを設置する場合は道路管理者や水路管理者に申請(*1)する必要があります。

※工事施工のために仮設として鉄板や耳付グレーチングを掛ける場合は申請がいりませんが、工事後、常時設置する場合は、申請が必要になります。

乗入の施工内容によっては、申請時に管理者から施工指示がでるため、打ち合わせ時間が必要になります。個人でも申請することはできますが、専門知識が必要になるため、施工業者が行う場合が多いです。新築時や造成時の場合、造成工事・外構工事を受け持つ業者に依頼するなどして、一貫施工割引をお願いしてみましょう。

(*1)24条申請
道路に関わる工事を行う場合は道路管理者に申請し承認を受けなければいけません。これは道路法24条に明記されており、24条申請と呼ばれています。また、水路は地域によって、管理管轄者がちがい、行政や土地改良区、自治体などで管理されています。

申請が必要な場合

  • 道路から民地への乗り入れ工事
  • 法面埋立工事
  • ガードレールの撤去工事
  • 現道への取付け工事
  • 排水路の取付け工事

上記以外のも道路や水路を触る場合は、各地域の管理者に確認してください。

無駄を省く地盤改良:業者編

地盤調査

地盤改良業者や地盤調査会社は、どこの都道府県にも2社以上は必ずあります。
今までの付き合いも大切ですが、一度、価格や改良工法を比べてみてはどうでしょうか?

なぜ2社以上の比較(相見積もり)がいいのか

地盤調査地盤改良工法・地盤補強工法には「柱状改良」「鋼管杭工法」「表層改良」「ジオクロス工法」など何種類もあり、改良を行うのにもそれなりの設備や知識が必要となります。

軟弱な地盤にも様々な地形があり、地形によって最適な地盤改良を施していければいいのですが、業者によっては、全ての工法が施工できず、得意な1つ・2つの工法で何とか地盤改良していることがあります。

地盤にさほど適していない工法を選択すると、どうしても割高になってしまうことがあり、そのようなケースを当社でも多くみてきました。家を傾けない地盤づくりは何処の業者もモットーにしていると思いますが、改良検討時に過剰設計になっていたり、必要のないところに提案している場合もあります。

全ては地盤調査からの検討になりますが、各社の検討方法や考え方の違いで改良工法が変わり、価格に差がでる場合もあります。だからこそ違う角度から、違う業者が検討することにより、より良い提案がおこなわれことから、相見積を取られることをおすすめします。
※地盤調査報告書があれば、何処の会社でも改良検討し、見積を提出してくれます。

無駄を省く地盤改良:調査編

宅地を購入する場合は、購入候補地、購入予定地を自主チェックしてみましょう。

立地条件(学校が近い、スーパーが近い、閑静な住宅地など)はもちろん大切です。その他に、坪単価や道路条件、水道、下水道、ネット回線なども検討材料に入りますが、その中にもう一つ「地盤条件」も加える事が重要です。

地盤条件とは家を建てる前提として土地を購入する場合、残土処理や地盤改良・地盤補強のことも視野にいれることにより、コストを押さえることができます。(新築時の統計上、約70%は何らかの地盤補強や地盤改良を行っています)詳しくは「地盤を知る」をご覧ください。

地盤の状態は表面状況からの判断では難しく、購入後の地盤改良に伴うトラブルも少なくありません。宅地を購入前に地盤を把握し、トラブルを回避し、コストダウンに繋げましょう。

地盤を推測する方法

不動産屋さん、販売先の方に確認しましょう。

  • 購入地がどんな地盤で、改良がいるのかを直接聞いてみましょう。いるのであれば、販売価格の中に改良費用を入れてもらうようにお願いすると良いでしょう。

購入予定地周辺の住民へ挨拶を兼ねて、聞いてみましょう。

  • 住んでいる方の情報は的確です。家を建てた時に地盤補強・地盤改良をされたのか、宅地になる前はどんな状態だったのか、を聞いてみると新しい情報が手にはいるかも!※大雨が降った時の水の流れや、降積雪時の除雪など、立る前に役立つ情報も聞くといいですよ。

購入予定地周辺をを散策しましょう。

  • 造成地の場合、電信柱を確認すると造成歴が分かる場合があります。電信柱には製造年月が刻印されています(無いのもある)ので、造成後何年経過しているかが分かります。
  • 近隣の家の塀や基礎、土間にクラックが(ひび割れ)があれば、軟弱地盤の影響により割れた可能性があります。また、塀が傾いている場合は要注意です。
  • 道路のクラックや陥没は軟弱地盤によく見受けられます。

上記を確認後、不動産屋さん、販売先の方とお話を進めることにより、地盤補強・地盤改良の費用を負担していただける場合もあります。また、事前に地盤をある程度把握することで建物の設計時での提案(地盤改良費用など)や相談もしやすくなります。

地盤を知る

近年、新築で家を建てる時に地盤調査・地盤改良の話をよく聞かれると思います。
昔の話をしながら、
「今まで住んでいた場所だから大丈夫」
「地盤改良?そんなこと必要ですか?」
「昔から、災害ないから必要ないよ」

などと思われる方もいると思います。

実際に十数年前に家を建てられて方には疑問に感じることと思います。その理由として度重なる災害や構造計算書を偽造した姉葉事件などから、住宅の地盤にも安全性を求められるようになり、地盤の強さも建築基準法(※1)に明記されました。

地盤の強さは目に見えない部分であるため、調査が必要になり、専門業者へ委託することになります。また、地盤は専門知識がないとわかりにくい部分でもあるため、専門業者の話を鵜呑みにしている場合も多いのが現状です。

お客様の家を傾けない地盤の為に

実際に地盤調査をすると、地盤が弱い(軟弱地盤)場合が多いです。統計上ですが、約70%は何らかの地盤補強や地盤改良を行っています。大切な事は地盤調査結果から最適な工法(コスト面、環境面も踏まえて)を選定することが重要です。地盤改良工事・地盤補強工事の目的はお客様のお家を傾けない地盤をつくることです。そのためには工務店さん、設計士さんも含め、施主様も地盤を知ることはとても重要なことなのです。

地盤を知ることにより、最適な地盤改良工法・地盤補強工法を選定することができ、無駄を省くことにつながります。また、改良だけでなく、盛土や造成時・調査時においても無駄の削減に繋がります。

詳しくは下記ページを御覧ください。

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*1)建築基準法の改正による地盤調査の義務付け

2000年の建築基準法の改正により、建築物の基礎の構造は国土交通大臣が定めた方法にしなければならないことになりました。(建築基準法施行令38条第3項)

その定めた方法として国土交通省告示1347号により地盤の長期許容応力度に応じて基礎の種類を選ぶことになります。長期許容応力度を算定するために地盤調査を行う必要があることから、実質的に地盤調査が義務付けられたことになります。住宅であればSWS(スウェーデン サウディング試験)や表面探査など比較的安価な方法で調査を行えますが、建物の重さにより調査が必要な深さや精度が異なるため、大規模な建物ではボーリングによる調査が必要になります。

無駄を省く地盤改良:知識編

新築建物を検討する場合や土地を購入する場合に知っておくと「無駄」を削減できる場合があります。地盤に関わる事項についての知識があると工務店さんや設計士、不動産屋さんとの交渉に織り交ぜることによってコストダウンに繋がります。

新築住宅を考えている時、どうしても家の外観や中身をメインに考えてしまいます。キッチンやお風呂、間取り、動線を考え、カーテン、クロス、電化製品などもあると思います。考えれば考える程、夢が膨らみ、費用もかさみます。工務店さん、設計士さんと折り合いをつけながら「契約」に至るわけですが、家を支える地盤や外部(外構)のことを知ることでより良い家づくりに繋がります。別契約や追加工事になりがちな外構を知り、新築設計の中に盛り込むことで、「費用」のコストダウンにも繋がります。

無駄を省く地盤改良シリーズ

費用削減のための記事を【無駄を省く地盤改良シリーズ】としてまとめましたので、あなたのお家作りの参考にしてください。

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